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2026年現在、日本企業の核融合サプライチェーンは、2024年に設立された「フュージョンエネルギー産業協議会（J-Fusion）」の活動を通じて体系化が進んでいます。

核融合の方式は、次の３方式、及び5つのカテゴリーの分類で評価される企業を個人の認識範囲で列記してみました。

• トカマク型　：　１億度を超えるプラズマをドーナツ型の容器（トーラス）に磁場を発生させて閉じ込める方式。現在長期に渡りもっとも研究が進んでいる型式。
• ヘリカル型　：　日本が得意とする型式で、磁場の形を複雑にねじったコイルそのもので作り出すため、電流を流さなくてもプラズマを閉じ込めることができます。岐阜県土岐市にある「大型ヘリカル装置（LHD）」は世界最大級のヘリカル装置で、安定した長時間運転の実験を成功。
• レーザー方式　：　磁場ではなく、レーザーで燃料を圧縮する方法です。直径数ミリの燃料ペレット（重水素と三重水素の混合体）に数百本の高出力レーザーを一斉に照射し、一瞬で1億度以上に加熱して融合反応を起こしますが、連続運転に難があります。

1. 炉本体、プラントのエンジニアリング

核融合炉の中心部やシステム全体を統合。

・重工、エンジニアリング部門　: 三菱重工業、日立製作所、東芝、IHI、日揮HDなどが該当。ITERの真空容器や超伝導コイル、原型炉の設計・建設を担当。

・スタートアップ　: 京都フュージョニアリング（ジャイロトロン等）、EX-Fusion（レーザー方式）などが、特定の基幹技術で世界的に注目。 

2. 素材、高度部材

核融合炉の過酷な環境（超高温、極低温、中性子照射）に耐える特殊材料。

・超伝導線材部門　: フジクラ、古河電気工業、住友電気工業が世界規模で牽引。

・特殊素材部門　: 東洋炭素（受熱器用炭素材料）、大同特殊鋼（特殊合金）、日本製鋼所（大型鍛鋼品）が高いシェア。

3. 周辺機器、サブシステム

炉を動かすための真空技術、冷却システム、計測機器。

・計測、レーザー関係　: 浜松ホトニクス（光センサー・レーザー）、キヤノン電子管デバイス（マイクロ波発生源）。

・真空装置、熱交換装置　: 木村化工機、荏原製作所が該当。特殊な冷却や真空保持技術を提供。

4. エネルギー供給、インフラ

発電した電力の送電や、運転に必要な電力供給、物流。

・電力、エネルギー部門　: 関西電力、JERA、INPEXが、事業主体や技術実証パートナーとして参画。

・海運、建設関係　: 商船三井（大型コンポーネント輸送）、鹿島建設（遮蔽構造物の建設）。

5. 金融、情報

開発資金の供給や、プロジェクト管理、知的財産戦略を補完。

・金融、投資関係　: 三菱商事、三井物産などの商社、三井住友銀行、日本政策投資銀行が海外スタートアップへの出資や市場形成を主導。

・通信・IT部門　: NTTが、デジタルツイン技術（IoTを用いたデータに基づきサイバー空間に双子をつくる技術）を使った炉の制御やシミュレーション分野で連携強化。 

日本は、投資額についての指摘が多いが、個別技術においては優位な分野が多く、これらの全領域において世界で数少ない「一気通貫のサプライチェーン構成が可能な国」という立ち位置にあります。

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